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歴史と沿革

東芝ではこれまでに国産第一号または世界初の電気製品を数多く開発し、世の中に豊かな価値を提供し続けてきました。

1873-1890
東芝に通じる一歩を踏み出す

1873年(明治6年)に田中久重は、工部省(当時の政府機関、産業の近代化を推進)から受注した電信機を開発していましたが、受注拡大に伴い、1875年(明治8年)東京・銀座に工場を創設しました。これがのちの田中製造所の創業であり、東芝の発祥となりました。

また、1878年(明治11年)に当時学生であった藤岡市助が工部大学校(現、東京大学)に招聘されていたエアトン(W. R. Ayrton)教授の指導の下、日本で初めてアーク灯を灯しました。この頃の電灯は全て海外製であり、国産の電球を製造するために、1890年(明治23年)に白熱舎を創設しました。

銀座に創設された工場の写真
銀座に創設された工場

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1891-1931
大震災に遭いつつも復活を遂げる

田中製造所は水車発電機、白熱舎はラジオ用送信機など、日本初の機器を次々と開発しました。また、1921年(大正10年)に電球の6大発明の1つである「二重コイル電球」を発明しました。

1923年(大正12年)に「関東大震災」が発生し、死者・行方不明者が10万人を超える甚大な被害をもたらし、東京電気(1899年(明治32年)に白熱舎から改称)でも大勢の死者が出ました。東京電気の復興に際して、当時の副社長が「研究所なき工場は、触角なき昆虫のごとし」と名言を残し、見事に復活を遂げました。また、このような時期においても医療機器、ラジオなどの分野にも積極的に参入しました。

世界初の二重コイルの写真世界初の二重コイル

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1932-1939
重電の芝浦製作所と軽電の東京電気が合併し、総合電気メーカーが誕生

この頃の日本は、戦時中で鉄・鋼材が貴重な資源であったため、家庭電化製品の生産が禁止され、苦しい時代を迎えることになりました。

合併当時の東京電気 川崎工場(旧堀川町工場−2000年閉鎖)の写真合併当時の東京電気 川崎工場(旧堀川町工場−2000年閉鎖)

芝浦製作所(1893年(明治26年)に田中製造所から改称)と東京電気は、同じ三井財閥(銀行)の系列下であったこともあり、互いに株式を持ち合い、提携関係にありました。技術の進歩に伴い、重電と軽電を組み合わせた製品の需要が高まり、1939年(昭和14年)に両社が合併し、「東京芝浦電気株式会社」が発足しました。この時、既に「国際的に見て、世界屈指の大電気工業会社を目指す」という高い志を抱いていました。

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1940-1956
戦時中は、膨大な官民需要に応え、戦後は、東南アジアへ輸出を開始

太平洋戦争などが激化する中、国家の要請に応え、軍事物資として無線機や真空管および動力源となる発電機など、急速に生産を伸ばしました。一方で空襲を受け、工場が焼失するなど、生産能力が極度に低下することもありました。

戦後は、重電を中心に生産を再開、復興が進むにつれて軽電も軌道に乗せることができました。また、営業を強化するために販売会社を設立したり、東南アジアなどへの輸出も開始しました。

終戦直後の旧堀川町工場の写真終戦直後の旧堀川町工場

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1957-1972
経営体制の刷新と企業体質を強化するとともに、積極的に海外進出

1950年代後半(昭和30年代前半)、日本経済は活況を呈し、重電、電子・通信事業が急伸長しました。それに伴い、新製品・新技術の開発を推進するとともに、既存工場の拡張および新規工場の建設など市場の需要拡大に応え、業績は急拡大しました。

また、海外での販売、製造を強化するために、現地に販売会社、製造会社を設立して海外の売上比率を高めていきました。

海外販売会社 旧東芝ハワイ社の写真海外販売会社 旧東芝ハワイ社

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1973-1983
「飽くなき成長」を実現するために技術力を強化

1973年(昭和48年)からのオイルショックによる景気の悪化に伴い、「利益は企業活力の源泉、技術は企業発展の推進力」の考えの下、技術力強化のために研究開発を積極的に推進し、将来の糧となる研究を加速させ、世界初、日本初の多くの技術を世の中に送り出しました。

また、生産技術力も強化を図り、品質の安定、省人化、工期短縮などを実現し、収益改善に大きく貢献しました。

日本初、日本語ワードプロセッサの写真日本初、日本語ワードプロセッサ

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1984-1999
株式会社東芝に社名変更。社内カンパニー制を導入し、経営判断を迅速化

1984年(昭和59年)に、東京芝浦電気の略称である「東芝」に社名を変更しました(英文では1978年から「TOSHIBA CORPORATION」に変更)。

1990年代になると経済成長が低迷する中、持続的成長を実現していくために、成長が期待される事業や伸ばすべき新規事業などに経営資源を集中するとともに成熟・衰退事業は、事業構造を変革して新しい成長を進める、という「集中と選択」を行いました。その結果、半導体事業への集中投資、パソコン事業の拡大などを実施しました。

また、1999年(平成11年)に社内カンパニー制を導入し、8つのカンパニー(当時)が誕生しました。各社内カンパニーに権限を委譲し、自主責任体制の確立と迅速な経営判断が行われるようになりました。

東芝ビルディングの写真東芝ビルディング

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2000-
グローバル競争を勝ち抜くために、世界初・世界No.1の商品・サービスを創出し、グローバルトップへ

新興国経済の成長と先進国の経済低迷により、21世紀は経済・産業のパラダイムが大きく変化しました。国家の枠組みを超えたグローバル競争が激しさを増す中、企業としての成長を続けるために、収益基盤を強化するための「事業構造改革」と、成長分野を強化しつつ新たな事業を立ち上げる「事業構造転換」を実施しています。これにより、コスト競争力と商品力に優れた世界初・世界No.1の商品・サービスを展開するとともに「集中と選択」をさらに進め、グローバルトップへの挑戦を続けています。

世界初、グラスレス3D TVの写真世界初、グラスレス3D TV

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