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大分大学と東芝が認知症予防に向けた実証研究を開始

「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣との因果関係を解明
2015年04月16日

 

国立大学法人 大分大学
株式会社 東芝
 

 国立大学法人大分大学(以下、大分大学)と株式会社東芝(以下、東芝)は、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣との因果関係を解明する実証研究を開始する契約を締結しました。

 なお、本実証研究は、大分県の「産学官連携ヘルスケアモデル事業」の支援等を受け、大分県とも連携して取り組むものです。

 大分大学と東芝は、本年度から3年間、認知症予防に向けた実証研究を行います。対象とする人数は1000人を計画しています。今回の実証研究では、従来から認知症診断に用いられる脳内アミロイドβ蓄積量注1と認知機能検査情報の「認知症関連データ」に加え、東芝のリストバンド型生体センサを用いて日中の活動量、睡眠時間・発話量、摂食状況などの「生活データ」及び、体重、血圧、体温、血糖値などの「身体データ」を継続して収集します。

 従来、「生活データ」の収集は問診によるものが中心で、被験者本人の主観や記憶に頼るものであったため、科学的な分析に十分耐えうるものではありませんでした。本実証研究ではさまざまな「生活データ」をリストバンド型生体センサを用いて自動的に収集することで、より客観的・科学的に生活パターンを捉えることが可能になります。こうして得られた「生活データ」・「身体データ」と「認知症関連データ」の関係性を検証することで、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣の因果関係を解明するとともに認知症の発症予防に向けた取り組みを推進します。

 大分大学は、本実証研究のために認知症先端医療推進センターを開設し、11C-Pittsburgh compound B (PIB)注2と18F-fluoro-2-deoxy-D-glucose (FDG)注3によるPET検査を駆使した最先端の認知症医療・研究の実現、科学的根拠のある予防法および根本的治療薬の開発を目指しています。本実証研究を通じて、生活習慣における認知症発症のリスク因子を明らかにすることで認知症予防だけでなく健康寿命の延伸に有効な予防法の提供を目指します。

 東芝は、次世代型リストバンド型生体センサを開発、提供し、収集したデータの解析を行います。2020年には、本実証研究を通じて確立した認知症予防の知見・ノウハウを活かし、地方自治体・ケアセンター・健康機関向けに患者の認知症リスクを抑えるサービスの実用化を目指します。

注1
アルツハイマー型認知症患者の脳内に蓄積される認知症の原因物質
注2
ピッツバーグ化合物  アミロイドPET検査のための放射線医薬品
注3
フルオロデオキシグルコース  PET検査のため放射線医薬品
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