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環境活動

人と、地球の、明日のために。

事業活動における気候変動への対応

東芝グループでは、重電機器の絶縁用SF6(六フッ化硫黄)や、半導体製造用のPFCsガス(パーフルオロカーボン類)の回収装置・除害装置の設置を積極的に行い、更に生産プロセス改善施策を着実に進めることで、事業活動における温室効果ガス総排出量の削減に取り組んでいます。特に電力などの使用にともなうエネルギー起源CO2排出量については、海外拠点を含めた積極的な省エネ施策の推進、生産効率の向上、再生可能エネルギーの導入などによる削減活動を実施しています。

2020年度の総排出量は105万t-CO2となり、目標の166万t-CO2を達成しました。またエネルギー起源CO2排出量原単位に関しては、2013年度比で92%となりました。総排出量は前年度比でほぼ横ばいとなっていますが、高効率設備への投資などによって原単位では改善が進んでいます。
また、再生可能エネルギーは、総エネルギー消費量の0.08%を使用しています。

今後は、東芝グループの長期的な温室効果ガス削減目標に基づき、国内外拠点における再生可能エネルギー導入拡大などの施策を推進することで排出量の大幅な削減を進め、脱炭素社会の実現に貢献していきます。また、第7次環境アクションプランの新しい取り組みとして、リモート化・自動化・知能化などを実現する自社グループのデジタル技術を通じた温暖化効果ガス排出削減にも注力していきます。

二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、一酸化二窒素(N2O)(=亜酸化窒素)、ハイドロフルオロカーボン類(HFCs)、パーフルオロカーボン類(PFCs)、六フッ化硫黄(SF6)、三フッ化窒素(NF3

■ 温室効果ガス総排出量

「温室効果ガス総排出量」のイメージ
電力CO2排出係数には、各電力会社より提供された排出係数を用いています

■ 温室効果ガス総排出量の内訳(2020年度)

「温室効果ガス総排出量の内訳」のイメージ

■ エネルギー起源CO2排出量と原単位

「エネルギー起源CO2排出量と原単位」のイメージ
電力CO2排出係数には、各電力会社より提供された排出係数を用いています
原単位には、モノづくりにともなうエネルギー使用量と関係をもつ値(生産高、生産台数、人数、延床面積など)を使用しています

■ エネルギー起源CO2排出量の内訳(2020年度)

「エネルギー起源CO2排出量の内訳」のイメージ

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2020年度の事例

【事例】スクラバー循環ポンプのインバータ化による電力削減

加賀東芝エレクトロニクス(株)

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加賀東芝エレクトロニクスでは、スクラバー装置の循環ポンプにインバータを設置することにより、過剰な循環水を減らし、そのために使用されていたポンプのエネルギーを削減しています。

「スクラバー循環ポンプのインバータ化による電力削減」のイメージ

【事例】東芝グループでカーボンニュートラルLNG導入

(株)東芝

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「カーボンニュートラルLNGバイヤーズアライアンス」のイメージ

東芝グループは、「カーボンニュートラルLNGバイヤーズアライアンス」に加盟し、府中事業所および小向事業所でカーボンニュートラルLNG(以下、CNL)をグループとして初めて導入しました。CNLは、天然ガスの採掘から燃焼に至るまでの工程で発生する温室効果ガスを、生物多様性や新興国の貧困問題に寄与するプロジェクトにより生み出されたCO2クレジットで相殺(カーボン・オフセット)し、燃焼させても地球規模ではCO2が発生しないとみなすLNGです。東芝グループは、CNLの利用拡大を通して気候変動を始めとする社会課題に対応し、持続可能な社会の実現に貢献します。

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2019年度の事例

【事例】最新センサ技術を採用した新技術棟の省エネ管理

東芝キヤリア(株)

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「新技術棟「e-Third」外観」のイメージ
新技術棟「e-Third」外観

東芝キヤリア富士事業所内で建設を進めてきた新技術棟「e-Third(イーサード)」は、2020年1月に竣工し、5月から稼働開始しています。当社は「e-Third」を世界で展開する技術開発の中枢と位置づけ、国内外向け製品・ソリューションの研究・開発を行っています。
「e-Third」では多くの技術者が執務し、複数の試験室が設置されていることから、執務環境の快適性とエネルギー管理を考慮したさまざまな設備・技術が施されています。高効率の機器を採用しているほか、1階から4階までの全フロアで600個を超えるセンサ(画像センサ、輻射温度センサ、温度センサ、CO2センサなど)を配置しています。これらのセンサから得られる情報をもとに、人体検知による照明ON/OFF、CO2濃度に応じたAHU風量制御、温度に適した排気ダクト制御と自然換気窓の開閉が行われます。
このように、建屋全体が「快適さ」と「省エネ」の両立を最適な形で実現しています。

エアハンドリングユニット(空調機)

関連サイト:
富士事業所の新技術棟「e-Third」竣工について

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2018年度の事例

【事例】東京都トップレベル事業所認定

東芝インフラシステムズ(株) 府中事業所

当社の府中事業所は、優れた地球温暖化対策を推進している事業所として「東京都トップレベル事業所」に認定されました。昭和15年竣工と歴史があり、かつ大規模な製造業の事業所が太陽光発電や高効率な生産設備を導入している点、電力監視システム「デマンドEYE」を使い、ピーク電力及び電力使用量の抑制を全員参加型で行っている点などが評価されました。
府中事業所ではそのほかにも、ヤギや羊による除草活動や水素利活用施設での実証実験の推進、府中事業所Nextプランにおける建屋・オフィスのZEB化構想など、東京都が推進する「ゼロエミッション東京」の実現に向けて、さまざまな地球温暖化防止対策に取り組んでいます。
今後も東芝グループを牽引する存在として環境配慮に優れた事業所運営を行い、環境負荷低減と生産効率向上の両立をめざしていきます。

府中事業所の中期戦略

関連サイト:
地球温暖化対策の取組が特に優れた事業所を10件認定(東京都ホームページ)
認定事業所一覧(東京都ホームページ)

「地球温暖化対策の取組が特に優れた事業所を10件認定(東京都ホームページ)」のイメージ

「地球温暖化対策の取組が特に優れた事業所を10件認定(東京都ホームページ)」のイメージ

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2017年度の事例

【事例】コンプレッサー塗装前処理工程への循環加温ヒートポンプの導入

東芝キヤリア(株)

当社コンプレッサーの製造における塗装前処理工程では、塗装下地の表面処理として表面の油脂を脱脂した後、化成処理を行っています。これら脱脂・化成処理では脱脂液・化成処理液を加温して使用する必要があり、従来は加温のための熱源として工場用ボイラーで発生させた蒸気を使用していましたが、当社製の循環加温ヒートポンプ「CAONS(カオンズ)140」を導入して熱源を転換することによって蒸気の使用を廃止し、CO2排出量を310t/年削減しました。さらに、エアブローを工場圧縮空気から電気ブロアに変更したり、循環ポンプを小型化したりするなどの省エネ施策の導入により、塗装前処理工程全体として540t/年のCO2排出量の削減を実現しました。

化学反応によって素材の表面に皮膜を形成する処理

「塗装前処理装置のCO2排出削減量」のイメージ「CAONS(カオンズ)140」のイメージ

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