東芝グループが取り組むエネルギー分野でのアプローチ

東芝グループでは、環境ビジョン2050の達成に向けて、エネルギー分野では、低炭素エネルギーを供給する技術を通じた貢献で、電力の安定供給と地球温暖化防止に向けた取り組みを推進しています。

再生可能エネルギーを活用した地球温暖化の防止への貢献をめざして、太陽光発電、水力発電、地熱発電、風力発電などさまざまな発電技術の開発と普及促進にも取り組んでいます。

太陽光発電では、世界最高クラスの電力変換効率97.7%のパワーコンディショナ（500kW）とシステムに応じた最適な太陽電池モジュールを提供し、メガソーラー発電システムの構築をグローバルに進めるとともに、住宅用太陽光発電システムによる分散電源の普及により、太陽光発電の拡大に取り組んでいます。

水力・地熱発電の分野では、地域に合った再生可能エネルギーとして、これまでの技術開発や納入実績を基に、エネルギー需要が拡大していく新興国などを対象に高効率な発電機器の供給を拡大していきます。

また、基幹エネルギーでは、火力発電と原子力発電に関する技術開発を進めています。 現状では、世界のエネルギー源の約8割を化石燃料に頼っていますが、火力発電は燃焼にともないCO₂が発生するため他の発電方法に比べてCO₂排出量が多くなります。そこで、最先端の技術を導入することにより、地球温暖化防止のための対策を強化していく必要があります。石炭火力発電は、化石燃料の中では可採年数が長く、経済的な理由からも、アジアなどで今後も導入が進むことが見込まれており、高効率な発電設備を導入することが地球温暖化防止のために重要になります。東芝グループでは、最新鋭の超々臨界石炭火力発電プラントを海外展開するとともにさらなる効率向上をめざします。一方、ガスを燃料とする発電では、高効率な最新鋭ガスタービンに高性能蒸気タービン・発電機を組み合わせたコンバインドサイクル発電設備の普及を促進していきます。さらに、排ガス中のCO₂を分離するCCS（CO₂分離・回収・貯留）技術の実用化に向けた技術開発にも取り組んでおり、発電プラント全体にわたる次世代の火力発電技術の開発を推進します。

原子力発電は発電時にCO₂を排出しない基幹エネルギーです。東芝グループは、世界10ヵ国で112基のプラント建設に携わってきました。現在、グループ会社であるウェスチングハウス社や海外のパートナー会社の協力を得て、福島第一原子力発電所の早期安定化に向けて全力を尽くして取り組んでいます。

今後は、既設プラントの緊急および恒久的安全対策の検討に注力するとともに、さらに安全性を高めた次世代原子炉の開発を推進します。

発電所からの送配電などの電力流通分野では、再生可能エネルギーの有効利用と電力の安定供給が可能となるスマートグリッド技術の開発推進を行っています。多くの実証事業に参画するだけでなく、スマートグリッドの実証実験を行う研究棟を東芝府中事業所に開設し、総合的なエネルギーソリューションの提供を進めています。さらにその延長線上には、スマートグリッドの未来像である、水、ガス、交通などを含めたスマートコミュニティの実現をめざし貢献していきます。

将来の低炭素社会実現に向けて

スマートグリッドやスマートコミュニティの実現に向けた国際展開や国内普及を推進し、技術的な貢献を果たしていくためには、産官学が連携し、個別企業では取り組むことが難しい標準化などに対応する必要があります。

東芝グループでは、2010年4月に発足した「スマートコミュニティ・アライアンス^※1」にメンバーとして参画するとともに、スマートグリッドの基礎技術確立の実証事業^※2や、HEMSアライアンス^※3への参加、世界各国でのスマートコミュニティ実証事業への参画、清華大学とのエネルギー・環境分野での研究開発の連携など低炭素社会の実現に向けて、企業の枠を超えた取り組みを進めていきます。

※1

電力、電機、自動車など多方面の関連企業が参加して2010年4月に設立した、経済産業省と新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進する官民連携の協議会（（株）東芝社長の佐々木が初代会長）

※2

国立大学法人東京大学をはじめとする28法人が参加する「次世代送配電系統最適制御技術実証事業」など

※3

家庭でのエネルギーの最適利用を行うHEMS(Home Energy ManagementSystem)の市場確立と普及を目的とした共同検討体制

• スマートコミュニティ・アライアンス（別ウィンドウで開きます）