東芝グループでは、下記のマテリアルフローに示されるように、材料調達から製造、物流、お客様使用時、回収・リサイクルまで、製品・サービスのライフサイクルすべての環境負荷量の把握、分析に努めています。2010年度は、投入された資源・エネルギーと排出された温室効果ガス、化学物質などが及ぼす環境影響について、日本版被害算定型影響評価手法（LIME）を用いた統合評価を実施しました。ライフサイクル別では、資源・原材料の影響が最も大きく、使用時、製造時の影響と続きます。対前年との比較では、2010年度は生産拡大にともない、材料調達、製造時の影響が増加したものの、使用時は、省エネ製品の創出などにより減少しました。このように、ライフサイクルごとの環境影響の定量的な把握に基づき、効果的な取り組みを進めることが重要だと考えています。

データ集計範囲は東芝および東芝グループ498社（2010年度実績）です。

※1

投入資材については、東芝グループが独自に開発した産業連関表を利用した物質投入量推定方法（“EMIOT”： Estimation method for Material-inputs using Input-Output Table）を用いて算出しています。EMIOTは、産業連関表を基に作成した資源量原単位により、総物質投入量を算出する手法です。資源の上流から下流へのフローに限定して産業連関分析を行い、産業部門別資源量原単位をデータベース化したことに特徴があります。この手法により、資材調達部門が集計している資材分類ごとの調達金額データから、資源別投入質量を算出することができ、製品直接材料だけでなく、間接材料についても集計することができます。また、従来は複合素材の調達部品やサービス事業に伴う投入資材を資源量として集計することが困難でしたが、この手法を用いることにより、これらの調達資材についても資源の種類別に投入資源量を把握することができるようになりました。

※2

TJ＝10¹²J、PJ＝10¹⁵J。 J（ジュール）は仕事量、熱量、電力量を表す単位で、1J＝約0.239カロリー。

※3

国内の電力のCO₂排出係数は、3.50t-CO₂/万kWhを用いています。

※4

「ふっ化水素及びその水溶性塩」は使用している「ふっ化水素」が使用後の処理により、非水溶性塩になっているため、2009年度より該当物質の水域への排出は「0」としています。

• 東芝グループ環境負荷全容詳細版（PDF:1.04MB）