東芝トップページ > 企業情報 > 環境活動 > Green of Product > 製品の温暖化対策

東芝グループでは温暖化防止のために、原材料の調達から製造・流通・使用・廃棄に至るまでのライフサイクル全体を通して環境負荷の低減を図る環境調和型製品の開発に注力しています。
家電製品から発電プラントまで多岐にわたる東芝グループ製品では、製品ライフサイクルにおけるCO2排出量の内訳はさまざまな割合になります。例えば、ノートPCなどのデジタルプロダクツでは材料調達段階の負荷が大きく、SDメモリカードのような半導体製品では製造段階の負荷が占める割合が多くなります。一方で、エネルギー消費量の多い製品や、長期間使用される製品などは、使用段階の電力消費によるCO2排出量が多くなるため、消費電力の削減が最も効果的であることがわかります。
そこで、多様な製品群について適切な評価を行うために、使用段階だけでなくライフサイクル全体を考慮して、2000年度の製品から買い替えた場合の1年分の削減効果を試算し、「エコプロダクツによるCO2排出抑制効果」として2008年度から第4次環境アクションプランに指標を追加し、拡大に取り組んでいます。
2008年度は急激な景気変動の影響を受け、目標を大きく下回る結果となりましたが、社内に製品温暖化対策推進ワーキングを設置し、東芝グループ全体で活動を進めてきました。
2010年度は、環境性能No.1製品をめざすための主要環境性能として温暖化防止に関するecoターゲットを設定して開発を進め、グローバルに製品を提供していくことで、400万トン-CO2/年のCO2排出抑制効果を生み出すことができました。年度目標に対しては未達でしたが、前年から50万トン-CO2/年を改善するという計画を上回る60万トン-CO2/年のCO2排出抑制量の増加と継続的に改善しています。
今後は、東芝グループ全体でCO2の排出抑制に寄与するキーファクターの抽出と先進事例や基盤技術の共通化を行って排出抑制量の底上げを行うとともに、大幅に省エネ性能を向上させたデジタルプロダクツや省エネ効果の大きいLED電球をはじめとする家庭電器製品をグローバルに展開し、特に需要が拡大していく新興国市場をターゲットにCO2排出抑制効果の大きな製品の事業拡大を進めていきます。
ライフサイクル全体を考慮した省エネ配慮設計をいっそう進めることで、製品1台あたりの排出抑制効果を高めた省エネNo.1商品を創出するとともに、より多くのお客様にお使いいただくことで、よりいっそう排出抑制効果の拡大に取り組んでいきます。



2010年度の製品によるCO2排出抑制効果の約半分は日本向けの製品ですが、欧州、米州でも液晶テレビ、パソコン、エアコンなどを中心にCO2排出量の抑制に貢献しています。
新興国などではまだ全体の1割程度の比率ですが、家電製品やデジタル機器が急速に普及していくなか、省エネ性能の高い製品を提供することにより、便利で快適な暮らしと地球温暖化の防止の両立をめざします。
使用段階の環境負荷は地域のエネルギー供給構成などによって異なります。地域別のCO2排出量抑制効果を算出するために、電力CO2排出量原単位は日本、欧州、米国、アジア、中国それぞれの地域の平均原単位を用いて算出しています。その他の地域や部品などの仕向地の特定をしない製品については、世界平均の値を用いて算出しています。
グローバルに事業を展開していくなか、各地域で省エネ製品による温暖化防止への貢献に取り組んでいます。

※写真はイメージです。
使っていない時にACコンセントを抜くと、待機電力がゼロになり、節電ができます。しかし、例えばテレビでは予約録画ができないなど課題がありました。そこで、東芝では待機時にAC電源を切断できる低消費電力の「ecoチップ」を新規に開発、ACコンセントにつなげたままでもリモコン操作で待機電力ゼロWを可能にしました。テレビ、DVDレコーダなど待機時消費電力の多い機器の低消費電力化に貢献していきます。


※大容量キャパシターを充電するときには約5分間0.13Wの電力を消費します。
日本ではトップランナー基準に代表されるように、省エネを求められる製品が増えていますが、最近では、欧州の新しい環境配慮設計規制であるErP指令※により、個別製品での省エネ基準や待機電力の基準を満足するよう設計の対応が求められています。今後も、各国でErP指令に代表されるような厳しい省エネ設計を要求する規制が増えてきますので、それらに対応した業界省エネナンバーワン商品を次々に創出していくのが使命と考えています。
半導体は、製品により原材料・製造段階と使用段階の負荷のバランスが大きく異なります。Green of Process と Green of Product の両面で地球温暖化の防止に取り組んでいます。


従来品と比較して回路電流と出力飽和電圧/ON抵抗を改善し、大幅に消費電力を低減しています。ATM、自動販売機など、DCモーターを使用する多くの機器の低消費電力化に貢献しています。
家庭用ルームエアコン「大清快™PDRシリーズ」は、業界トップクラスの省エネ性能と、業界初※の運転時の消費電力がリアルタイムに見えるエネルギーモニターで、「使う省エネ」と「見える省エネ」を実現しています。これらの取り組みにより、ライフサイクル全体では22%のCO2削減可能と試算しています。
コンプレッサー内部にある2つのシリンダーのうち、低負荷時には片方を休ませてひとつのシリンダーだけを有効に働かせることで、最小消費電力を45Wと扇風機並みに抑えることができます。室内温度も安定するので、快適性も高まりました。

「省エネエアコンを購入しても実際に省エネかどうかわからない」という声や「自分の家で使用した場合の電気代を知りたい」という ニーズにお応えして生まれたのが「エネルギーモニター」です。
室内機の前面パネルに現在の消費電力を表示(運転開始から室温安定時までは、消費電力に応じた運転パワー表示を行い、その後消費電力を表示)し、省電力運転時は「キャラクターマーク」と「eco」マークが点灯し、高い省エネ性をお知らせします。
例えば、設定温度を上げたり、カーテンを閉めたりすると消費電力は下がります。エネルギーモニターで運転中の消費電力、運転中の積算電気代などを見ることができるので、エコを身近に感じていただき、ご家庭内でエコ活動に参加していただくことができます。

32インチの液晶テレビでは、下図(事例1)のように年々省エネを進めており、業界のトップレベルを維持しています。そのほかに、洗濯乾燥機では、製品ライフサイクルのうち使用段階での負荷が90%を占めていますが、その内訳は使用時の消費電力、水、洗剤に起因するCO2排出量です。下図(事例2)はドラム式洗濯乾燥機の年間CO2排出量の推移を示していますが、さまざまな性能改善により年々削減していることが分かります。特に2006年度からはヒートポンプ式乾燥機能の採用によって、乾燥運転時の電力を大幅に削減するとともに除湿冷却水をゼロとすることが可能となり、2007年度の機種[洗濯乾燥機「ヒートポンプハイブリッドドラム」TW-3000VE]では、2000年度製品に比べてCO2排出量が66%削減(約3分の1)となりました。




使用条件:洗濯運転600回/年、乾燥運転300回/年を想定して算出
![ファクター 8.08 高効率LEDダウンライト[イー・コア]E-CORE 60Wクラス LEDD-66001W-LS1(2007年11月発売)の写真](img/earth/pic_8.jpg)




