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環境活動

人と、地球の、明日のために。

「Green by Technology」低炭素エネルギー技術で地球温暖化防止と電力の安定供給に貢献します。

東芝グループが取り組むエネルギー分野でのアプローチ

エネルギー分野でも、環境ビジョン2050の達成に向けて、低炭素エネルギーを供給する技術を開発し、電力の安定供給と地球温暖化防止へ取り組んでいます。

私たちの暮らしを支える基幹エネルギーでは、火力発電と原子力発電に関する技術開発を進めています。現状では、世界のエネルギー源の約8割を化石燃料に頼っていますが、火力発電は燃焼にともないCO2が発生するため他の発電方法に比べてCO2排出量が多くなります。そこで、最先端の技術を導入し、地球温暖化防止のための対策を強化していく必要があります。
ガスを燃料とする発電は、化石燃料の中ではCO2排出量が少ないことに加え、シェールガスの存在により重要度が増しています。高効率な最新鋭ガスタービンに高性能蒸気タービン・発電機を組み合わせたコンバインドサイクル発電設備は従来型の火力発電に比べて効率が高い発電システムであり、世界最高効率の発電設備を開発して積極的に普及を促進しています。
石炭火力発電は、化石燃料のなかでは可採年数が長く、経済的な理由からも、アジアなどで今後も導入が進むことが見込まれており、高効率な発電設備を導入することが地球温暖化防止のために重要になります。東芝グループでは、700℃の高温に耐えられる材料の開発とタービン機器の検証試験によって先進超々臨界石炭火力発電プラント(A−USC)の実現をめざし、さらなる効率向上に努めます。
さらに、CCS/CCU(排ガス中のCO2分離・回収/活用)技術の実用化に向け清掃工場の排出ガスから発生するCO2を分離・回収して農作物の栽培などに活用する試験設備や、CO2の回収が容易な新しい火力発電サイクルの開発にも取り組んでおり、次世代の火力発電技術の開発を推進します。
一方、原子力発電は発電時にCO2を排出せず、エネルギー基本計画において、「重要なベースロード電源」と位置づけられています。東芝グループは、世界10カ国で112基のプラント建設に携わってきました。米国や中国では、新規原子力発電所の建設が進められており、東芝も大型機器の供給などに積極的に取り組んでいます。福島第一原子力発電所では、汚染水の早期浄化に向けた、多核種除去設備の開発や、ロボットによる現場の最新状況の把握や燃料プールのガレキ撤去に着手するなど、廃炉に向けた取り組みに貢献していきます。

地球温暖化防止と化石燃料資源の枯渇に備えて再生可能エネルギーの導入を進める機運がますます高まっています。東芝グループでは、太陽光発電、水力発電、地熱発電、風力発電などさまざまな発電技術の開発を進め多くの納入実績をもっており、さらなる効率向上と普及促進に取り組んでいきます。

世界40カ国以上に納入実績をもつ水力発電では、昼間の電力需要ピーク対策に効果のある揚水発電や、小水力発電の開発に積極的に取り組み、最も利用されている再生可能エネルギーである水力発電のさらなる活用を進めます。

導入拡大が期待される風力発電や普及が進む太陽光発電でも積極的な技術開発に取り組んでいます。太陽光発電では、再生可能エネルギ―の固定価格買取制度で導入が進む大規模太陽光発電所から産業・住宅まで幅広く高効率太陽光発電システムの普及に取り組んでいます。

今後も、新興国ではエネルギー需要が拡大していきますが、発電機器の高効率化や再生可能エネルギーの供給拡大を通してグローバルで低炭素社会の実現に貢献していきます。

再生可能エネルギーによる発電の多くは天候に左右され、一定出力を得ることが難しいため、導入量の増加に伴って電力系統に与える影響が問題となってきています。この問題を解決するため監視制御技術(EMS)と蓄電池を組み合わせた定置型蓄電池システムの開発・実用化を積極的に進めています。

工場やオフィス、一般家庭などに電力を安定して供給する送配電の分野では、再生可能エネルギーの活用などエネルギー需給バランスを最適化するスマートグリッド(次世代送配電網)の実現に向け、多くの実証事業から得たノウハウをベースにさまざまな技術開発に取り組んでいます。さらにその延長線上には、スマートグリッドの未来像である、水、ガス、交通などを含めたスマートコミュニティの実現をめざし貢献していきます。

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2015年度にエネルギー関連製品の売上高を1.9兆円、CO2排出抑制量を4.9億トンに

第5次環境アクションプランでは、エネルギー分野での取り組みとして「エネルギー関連製品のCO2排出抑制量」と「エネルギー関連製品の売上高」を指標にしています。

2013年度の成果と今後の取り組み

高効率火力によるCO2排出抑制量の増加などによる進展がある一方で、建設中のプラントの運転開始が計画から遅れ目標未達となっています。しかしながら、石狩湾新港発電所向けコンバインドサイクル発電システムやトルコにおける地熱発電所向け発電システムの納入などによる高効率火力や再生可能エネルギーの普及を拡大していくことで、2015年度に、エネルギー関連製品の売上高を1.9兆円、CO2排出抑制量4.9億トンをめざし、電力の安定供給と地球温暖化防止に貢献していきます。

■ エネルギー関連製品の売上高
「エネルギー関連製品の売上高」のイメージ

■ エネルギー関連製品のCO2排出抑制量
「エネルギー関連製品のCO2排出抑制量」のイメージ

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