GRIスタンダード対照表

CSRレポート2018は、GRIの「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード2016」を参照しています。関連する情報の掲載箇所を以下に示しています。

• 一般開示事項
• 経済
• 環境
• 社会

• ■C:CSRホームページ
• ■E:環境ホームページ
• ■IR:IR ホームページ
• ■O:その他ホームページ

一般開示事項

No.	項目	ホームページ掲載箇所
1. 組織のプロフィール
102-1	組織の名称	■O:会社概要　基本データ
102-2	活動、ブランド、製品、サービス	■O:会社概要　事業領域
102-3	本社の所在地	■O:会社概要　基本データ
102-4	事業所の所在地	■O:会社概要　海外拠点一覧（英語）
102-5	所有形態および法人格	■O:会社概要　基本データ
102-6	参入市場	■IR:地域別情報 ■O:会社概要　事業領域
102-7	組織の規模	■O:会社概要　基本データ ■IR:有価証券報告書 ■IR:売上・損益状況 ■IR:資産状況 ■O:会社概要　関係会社情報
102-8	従業員およびその他の労働者に関する情報	■C:多様性の推進
102-9	サプライチェーン	■C:サプライチェーンCSRの推進
102-10	組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化	■IR:投資家情報　株式情報・株価
102-11	予防原則または予防的アプローチ	■IR:有価証券報告書 ■C:CSR関連団体への参加 ■C:コーポレート・ガバナンス ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス ■C:研究開発と知的財産 ■C:人権の尊重 ■C:東芝グループ行動基準 ■E:リスクと機会 ■E:環境リスク・コンプライアンスの徹底 ■E:汚染の未然防止・リスク低減 ■E:製品の化学物質管理
102-12	外部イニシアティブ	■C:CSR関連団体への参加 ■C:サプライチェーンCSRの推進
102-13	団体の会員資格	■C:CSR関連団体への参加 ■C:サプライチェーンCSRの推進
2. 戦略
102-14	上級意思決定者の声明	■O:トップメッセージ ■C:CSR責任者メッセージ ■E:環境担当役員メッセージ
102-15	重要なインパクト、リスク、機会	■IR:有価証券報告書 ■C:マテリアリティについて ■E:リスクと機会
3. 倫理と誠実性
102-16	価値観、理念、行動基準・規範	■O:東芝グループ理念体系 ■C:東芝グループ行動基準
102-17	倫理に関する助言および懸念のための制度	■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
4. ガバナンス
102-18	ガバナンス構造	■C:コーポレート・ガバナンス ■C:CSRマネジメント ■E:環境経営推進体制
102-19	権限移譲	■C:CSRマネジメント ■E:環境経営推進体制
102-20	経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任	■C:CSRマネジメント ■E:環境経営推進体制
102-21	経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議	■C:コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-22	最高ガバナンス機関およびその委員会の構成	■O:会社概要　役員一覧 ■C:コーポレート・ガバナンス ■C:コーポレートガバナンス報告書 ■O:定款 ■O:アニュアルレポート
102-23	最高ガバナンス機関の議長	■O:会社概要　役員一覧 ■C:コーポレート・ガバナンス
102-24	最高ガバナンス機関の指名と選出	■C:コーポレート・ガバナンス
102-25	利益相反	■C:コーポレートガバナンス・ガイドライン ■C:コーポレートガバナンス報告書 ■IR:投資家情報　株式情報・株価
102-26	目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割	■C:コーポレート・ガバナンス
102-27	最高ガバナンス機関の集合的知見	■C:CSRマネジメント ■E:環境経営推進体制
102-28	最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価	■C:コーポレート・ガバナンス ■C:コーポレートガバナンス報告書
102-29	経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント	■C:CSRマネジメント ■E:リスクと機会
102-30	リスクマネジメント・プロセスの有効性	■C:CSRマネジメント ■E:環境経営推進体制
102-31	経済、環境、社会項目のレビュー	■O:アニュアルレポート
102-32	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	-
102-33	重大な懸念事項の伝達	■C:コーポレート・ガバナンス ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
102-34	伝達された重大な懸念事項の性質と総数	■IR:投資家情報　事業のリスク
102-35	報酬方針	■C:コーポレート・ガバナンス
102-36	報酬の決定プロセス	■C:コーポレート・ガバナンス
102-37	報酬に関するステークホルダーの関与	-
102-38	年間報酬総額の比率	-
102-39	年間報酬総額比率の増加率	-
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40	ステークホルダー・グループのリスト	■C:ステークホルダー・エンゲージメント ■E:Management
102-41	団体交渉協定	-
102-42	ステークホルダーの特定および選定	■C:東芝グループのステークホルダー ■C:マテリアリティについて
102-43	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法	■C:東芝グループのステークホルダー ■C:ステークホルダーエンゲージメント ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進 ■E:Management
102-44	提起された重要な項目および懸念	■IR:投資家情報　株主総会 ■C:人権の尊重 ■E:第6次環境アクションプラン
6. 報告実務
102-45	連結財務諸表の対象になっている事業体	■IR:有価証券報告書
102-46	報告書の内容および項目の該当範囲の確定	-
102-47	マテリアルな項目のリスト	■C:マテリアリティについて ■E:第6次環境アクションプラン
102-48	情報の再記述	-
102-49	報告における変更	-
102-50	報告期間	■C:CSR報告の方針
102-51	前回発行した報告書の日付	■C:CSR報告の方針
102-52	報告サイクル	■C:CSR報告の方針
102-53	報告書に関する質問の窓口	■C:読者アンケート ■C:東芝グループのCSR・環境などに関するお問い合わせ
102-54	GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張	■C:GRIスタンダード対照表（本ページ）
102-55	内容索引	■C:GRIスタンダード対照表（本ページ）
102-56	外部保証	-

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経済

No.	項目	ホームページ掲載箇所
経済パフォーマンス
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
201-1	創出、分配した直接的経済価値	■C:社会貢献活動
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	■IR:有価証券報告書 ■E:リスクと機会
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	■IR:有価証券報告書
201-4	政府から受けた資金援助	-
地域経済での存在感
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	-
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	-
間接的な経済的インパクト
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
203-1	インフラ投資および支援サービス	■O:会社概要　事業領域
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	-
調達慣行
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:サプライチェーンCSRの推進 ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	-
腐敗防止
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	-
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	-
反競争的行為
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	-

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環境

No.	項目	ホームページ掲載箇所
原材料
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
301-1	使用原材料の重量または体積	■E:省資源化量の拡大 ■E:再生プラスチックの利用拡大
301-2	使用したリサイクル材料	■E:環境負荷全容
301-3	再生利用された製品と梱包材	-
エネルギー
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
302-1	組織内のエネルギー消費量	■E:環境負荷全容
302-2	組織外のエネルギー消費量	■E:環境負荷全容
302-3	エネルギー原単位	■E:温室効果ガス総排出量の抑制
302-4	エネルギー消費量の削減	■E:温室効果ガス総排出量の抑制
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	■E:製品・サービスにおけるCO2排出抑制量の拡大
水
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
303-1	水源別の取水量	■E:環境負荷全容
303-2	取水によって著しい影響を受ける水源	-
303-3	リサイクル・リユースした水	■E:環境負荷全容
生物多様性
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト	-
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	-
304-3	生息地の保護・復元	■E:生物多様性の保全
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種	■E:生物多様性の保全
大気への排出
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	■E:温室効果ガス総排出量の抑制
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	■E:温室効果ガス総排出量の抑制
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	■E:企業活動におけるサプライチェーンGHGの見える化
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	■E:温室効果ガス総排出量の抑制
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	■E:企業活動におけるサプライチェーンGHGの見える化
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	■E:オゾン層破壊物質の管理
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	■E:環境負荷全容
排水および廃棄物
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン
306-1	排水の水質および排出先	■E:水受入量の削減
306-2	種類別および処分方法別の廃棄物	■E:廃棄物量の抑制
306-3	重大な漏出	■E:環境リスク・コンプライアンスの徹底
306-4	有害廃棄物の輸送	-
306-5	排水や表面流水によって影響を受ける水域	-
環境コンプライアンス
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■E:第6次環境アクションプラン ■E:環境リスク・コンプライアンスの徹底
307-1	環境法規制の違反	■E:環境リスク・コンプライアンスの徹底
サプライヤーの環境面のアセスメント
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■E:リスクと機会 ■C:サプライチェーンCSRの推進
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	-
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	■C:サプライチェーンCSRの推進

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社会

No.	項目	ホームページ掲載箇所
雇用
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:多様性の推進 ■C:公正な評価・人材育成 ■C:雇用・労使関係
401-1	従業員の新規雇用と離職	-
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	■C:多様性の推進
401-3	育児休暇	■C:多様性の推進
労使関係
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:雇用・労使関係
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	-
労働安全衛生
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:安全健康
403-1	正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加	-
403-2	傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数	■C:安全健康
403-3	疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者	-
403-4	労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項	-
研修と教育
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:公正な評価・人材育成
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	-
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	■C:公正な評価・人材育成 ■C:多様性の推進
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	■C:公正な評価・人材育成
ダイバーシティと機会均等
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:多様性の推進 ■C:人権の尊重
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	■C:コーポレート・ガバナンス ■IR:有価証券報告書 ■C:多様性の推進
405-2	基本給と報酬総額の男女比	-
非差別
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重
406-1	差別事例と実施した救済措置	-
結社の自由と団体交渉
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	-
児童労働
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	-
強制労働
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	-
保安慣行
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	-
先住民族の権利
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	-
人権アセスメント
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:人権の尊重 ■C:サプライチェーンCSRの推進
412-1	人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所	■C:CSRマネジメント
412-2	人権方針や手順に関する従業員研修	■C:人権の尊重 ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
412-3	人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約	-
地域コミュニティ
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	■E:環境監査
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所	■E:土壌・地下水の浄化
サプライヤーの社会面のアセスメント
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:サプライチェーンCSRの推進 ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	-
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	■C:サプライチェーンCSRの推進
公共政策
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
415-1	政治献金	-
顧客の安全衛生
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:製品安全・製品セキュリティ
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	-
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	■C:製品安全・製品セキュリティ ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
マーケティングとラベリング
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	-
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	■C:製品安全・製品セキュリティ ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	■C:リスクマネジメント・コンプライアンス
顧客プライバシー
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	■C:マテリアリティについて ■C:リスクマネジメント・コンプライアンス ■C:お客様満足の向上
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	-
社会経済面のコンプライアンス
103-1、2、3	マネジメントアプローチ	-
419-1	社会経済分野の法規制違反	-

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