太陽光でエコな暮らしを

家計にうれしく、環境にやさしい

太陽光発電のメリットは、家で発電した電力を照明やエアコンなどの電気製品に使うことができること。東芝の太陽光発電システムはたくさん電力をつくれるから、光熱費やCO<sub>2</sub>を大幅に減らすことができます。
パワフル発電でより多く発電できるので、余った電力をより多く売ることができ経済的
太陽光発電を上手に使うと、光熱費を大幅に減らせます。
発電した電力を「使う」「売る」が、光熱費を抑えるポイントです。
石油や石炭などを使わないから、CO2排出量を削減できます。

再生可能エネルギーの固定価格買取制度

「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、一定期間、一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。
くわしくは 経済産業省資源エネルギー庁のホームページ別窓が開きます でご確認ください。

省令改正への対応について

出力制御ルールの適用となる一般送配電事業者に接続する場合は、出力制御対応表示器と出力制御対応パワーコンディショナが必要です。

急増した再生可能エネルギーに対応し、今後も太陽光発電設備などを導入しやすくするために、電力買取に関するルールが見直されました。
経済産業省の省令改正により、遠隔操作で電力会社が発電出力を制御できる機器の設置が義務付けられました。
この新たな出力制御ルールの適用となる電力会社に接続する場合は、出力制御対応製品を選んでください。

【適用一般送配電事業者】
北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力(淡路島南部地域含む)

*ご利用には、インターネットプロバイダや回線事業者との契約・使用料が別途必要です。一般送配電事業者による出力制御開始前までに、必要な通信環境の準備、表示器のソフトウェアアップデート、出力制御に必要となる表示器の設定作業の対応が必要な場合がありますので、販売店とご相談し対応をお願いいたします。(機器の設置作業やソフトウェアアップデート対応には、追加費用〈出張費用、追加作業費用等〉が発生する場合があります)
*東京電力パワーグリッド・中部電力・関西電力管内でも出力制御対応機器が使用可能です。
*出力制御は一般送配電事業者の要請により実施され、一般送配電事業者によって出力制御ルールが異なります。今後の各一般送配電事業者の対応は変更される場合があります。くわしくは各一般送配電事業者にお問い合わせください。
*2015年1月26日施行、再生可能エネルギー特別措置法施行規則の一部を改正する省令と関連告示。くわしくは経済産業省資源エネルギー庁のホームページでご確認ください。 http://www.enecho.meti.go.jp/

余剰電力買取制度

余剰電力買取制度は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(新制度)の開始に伴い、新制度へ移行しています。旧制度で売電していた方は新制度の設備認定を受けたものとされ、新制度下にて従来と同条件で買取りが続きます。
太陽光発電による電気が、自宅等で使う電気を上回る量の発電をした際、その上回る分の電力を、1キロワット時あたりの価格で、10年間固定で電力会社に売ることができる制度です。

余剰電力買取制度

全量買取制度

全量買取制度は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(新制度)の開始に伴い、新制度へ移行しています。旧制度で売電していた方は新制度の設備認定を受けたものとされ、新制度下にて従来と同条件で買取りが続きます。
太陽光発電による発電電力のすべてを1キロワット時あたりの価格で、20年間固定で電力会社に売ることができる制度です。

全量買取制度

平成29年度 再生可能エネルギーの固定価格買取制度

出力制御適用外の一般送配電事業者 東京電力パワーグリッド、中部電力、関西電力
出力制御対応機器設置義務なしの税込買取価格(ただし、10kW以上2,000kW未満は税抜価格)
余剰買取
(10kW未満)
ダブル発電※14
余剰買取(10kW未満)
10kW以上
2,000kW未満
買取価格
(1kWhあたり)
28 25 21
買取期間 10年間 20年間
出力制御適用の一般送配電事業者 北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力
出力制御対応機器設置義務ありの税込買取価格(ただし、10kW以上2,000kW未満は税抜価格)*淡路島南部地域含む
余剰買取
(10kW未満)
ダブル発電※14
余剰買取(10kW未満)
10kW以上
2,000kW未満
買取価格
(1kWhあたり)
30 27 21
買取期間 10年間 20年間

東京電力パワーグリッド、中部電力、関西電力の余剰買取のイメージ

買取対象: 余剰電力
買取期間: 10年間固定
〈発電設備などに変更がない場合〉
買取価格: 28円(税込)※15/kWh

余剰買取のイメージ

*北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力、淡路島南部地域を含む需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込みが受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務づけられています。これに該当する発電設備については、「出力制御対応機器設置義務あり」の買取価格が適用されます。出力制御適用外の一般送配電事業者管内で出力制御対応機器を設置したとしても、「出力制御対応機器設置義務なし」の買取価格が適用されます。* 出力制御適用時には、売電できないことがあります。くわしくは各一般送配電事業者にお問い合わせください。●経済産業省「平成29年度 新規参入者向け買取価格」(2017年3月)にて定められた価格。くわしくは経済産業省資源エネルギー庁のホームページでご確認ください。

私が太陽光発電システムを導入した理由
思った以上に毎月発電してくれています♪

もしもの時も、パワーコンディショナの
停電用コンセントで自立運転できるのが
安心です。

わが家の毎月の電気代の平均は、12,000円程度。ほぼ同額の15年ローンを組んだとしても家計にプラスになると考えられたので設置に踏み切りました。太陽光発電にした結果、思った以上に毎月発電してくれて、家族の中で節電意識も芽生えて嬉しかったですね。

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トータルで30,475円のメリット
※1当社光熱費シミュレーションにより算出された削減率の目安であり、実際とは異なることがあります。
※2公称最大出力であり、JIS C 8918で規定するAM1.5、放射照度1,000W/u、モジュール温度25℃での値です。
※3システムの容量はJIS規格に基づいて算出された太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値です。
※4東京電力エナジーパートナーの料金プランによる(2017年11月1日現在)。
※5年間推定発電量は、当社SPR-253NX-WHT-JおよびSPR-X21-345で構成する太陽電池容量に対し、設置地域を東京都府中市、設置方位を真南(0°)、設置角度を30度とし、[NEDO(国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)/(一財)日本気象協会「日射関連データの作成調査」(平成10年3月)]の年間月別日射量データベース(MONSOLA-11)と当社算出のシステム損失を用いて求めた見込みの数値です。実際に使用したときの発電量は、日射量や設置条件(方位・角度・周辺環境)、地域差および温度条件によって異なることがあります。影、積雪、経年劣化、出力制御による影響は考慮していません。
※6発電電力は次の損失により、最大でも太陽電池容量の70〜80%程度になります。太陽電池損失/温度補正係数:3〜5月および9〜11月は4.6%、6〜8月は7.4%、12〜2月は1.7%。パワーコンディショナ損失5%。その他損失(雨風で流れないような受光面の汚れ・配線・回路ロス)5%。
※7Esys(年)=Σ(Kh×Kpcs×Kj×Elight)、Esys:単位容量あたりの年間推定発電量[kWh]、Kh:補正係数、Kpcs:パワーコンディショナ変換効率、K:jその他の損失、Elight:各月の日射量[kWh/u(] 1〜12月)。
※8天候の状況、設置条件、地域などにより、消費電力が発電電力を上回った場合などによっては売電できないことがあります。
※9平成27年度版JPEA表示に関する業界自主ルールに基づき、一般家庭の消費電力量における年間CO2排出量は、0.55kg-CO2/kWh×5,156kWh/年(年間消費電力量)とし、太陽光発電システムのCO2削減効果は、0.5055kg-CO2/kWh/年(年間推定発電量)としたものです。
※10「地球温暖化防止のための緑の吸収源対策」(環境省)より、樹齢40年のスギ1本に吸収される二酸化炭素は14kg-CO2/年としています。
※11ガソリンの二酸化炭素(二酸化炭素換算)排出係数:2.35kg-CO2/リットル(2.35という数値は「環境家計簿(環境省地球環境局)」の『CO2排出係数(炭素換算)』より換算)。3,180kg/2.35kg-CO2/ガソリンリットル=約1,353リットル。
※12乗用車の燃費を10km/リットルと仮定。東京駅から新大阪駅間の距離は、新幹線の区間距離552.6kmとする。
※13太陽電池の容量がパワーコンディショナの定格容量を超えていますが、電力変換のロスなどにより、最大発電時でも電力損失はほとんどありません(当社試算による)。くわしくは販売店・施工店にご相談ください。
※1410kW未満の住宅用太陽光発電システムに自家発電設備(蓄電システム等)を併設し、自家発電設備から供給される電力が売電量に影響を与える場合は、ダブル発電となります。
※15平成29年度に新設される場合。調達区分が10kW未満(出力制御対応機器設置義務なし)かつ自家発電設備(蓄電システム等)を併設しない(もしくは併設しても売電量に影響を与えない押し上げ効果なしの場合)住宅用太陽光発電システムの東京電力パワーグリッド、中部電力、関西電力の1kWhあたりの調達価格です。北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力は、1kWhあたりの調達価格は30円(税込)になります。くわしくは経済産業省資源エネルギー庁のホームページでご確認ください。
● 太陽電池モジュール毎の色味が異なる場合があります。
● 画像はイメージです。

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