Power Systems Div.カーボンニュートラルの実現に向けて 水力発電事業では、世界各地の自然条件に見合うよう1kW級の小医療分野における人々のＱＯＬ（※1）改善に向けて 原子力分野の技術を応用した重粒子線治療装置の開発を行い、国豊富な経験に基づく優れた技術・サービスの提供により、電力の安定供給と持続可能な社会の実現に貢献していきます。（※1）Quality Of Life40水力発電プラント重粒子線治療装置（※2）多層の防護策を組み合わせること（※3）運転員の操作が不要で安全を確保できる期間革新軽水炉iBR（イメージ画像）発電用蒸気タービン多核種除去設備Energy Systems & Solutions型から大型のものまで幅広い出力・落差に対応する高性能な機器を供給しています。電力の需給調整を担う揚水発電、特に入出力調整能力の高い可変速揚水発電を世界で初めて実用化するなど、世界最高水準の技術を有しています。水力発電は、発電時にCO2の排出をしないため、その有効利用が世界的に見直されています。 火力発電事業では、CO2排出量低減が求められる中、より高効率な機器への更新やメンテナンスなどのサービス事業を拡大する一方、CO2分離回収技術の開発推進により発電時に排出するCO2の低減に取り組んでいます。 地熱発電事業では、1966年に国内初となる地熱発電所に発電機器を納入し、以降世界各地に多くの機器を納入しています。限られた敷地での発電を実現する小型地熱発電設備「Geoportable™」など、幅広いラインアップを有しており、ニーズに応じたシステムを提供しています。 これらの各発電事業にプラント監視ソフトウェア「EtaPRO™」を適用し、これまで培ってきた発電機器の製造・メンテナンス技術に加え、システム全体の運営効率向上に寄与するデジタル技術を組み合わせることで、より効率の高いサービスソリューションを提供していきます。従来の発電事業に加えて、デジタルの分野からもカーボンニュートラルに貢献していきます。内外に事業を展開しています。 重粒子線治療装置は、重粒子（炭素イオン）を光の速さの70％まで加速し、“がん細胞”に照射します。“がん腫瘍”の位置、大きさ、形状に合わせてピンポイントで狙い、周囲の正常な細胞を傷つけにくく、他の放射線治療と比べて“がん細胞”を殺傷する能力が高いという特徴があります。患者の身体的負担が少なく早期の社会復帰を可能とする治療方法です。今後も質の高いがん治療の実現に貢献していきます。策、福島第一原子力発電所の廃炉対応、廃止措置対応、核燃料サイクルまで原子力発電全般に携わっています。 国内の既設の原子力発電所に対しては、新しい規制基準に対応するための安全対策を提案、設備を提供し再稼働を支援しています。 福島第一原子力発電所の廃炉対応では、国が定める中長期ロードマップの完遂に向け、放射性核種を含む多量の水の処理技術、使用済燃料プールに残されている燃料を安全・確実に取り出す技術、原子炉格納容器の内部を調査するシステムを開発するなど、様々な状況に対応しながら技術開発を続けています。 核燃料サイクルに対しては、ウランやプルトニウムなどの燃料成分を回収・再利用する原子燃料サイクルの確立が求められています。原子力プラントメーカーとして培ってきた技術を活用して、再処理設備の実現にも貢献していきます。駄のない原子力発電を実現するため、2種類の次世代革新炉の開発も進めています。 一つ目は、大容量発電が可能な次世代革新炉として、世界最高水準の革新的安全性をもつ革新軽水炉iBRです。iBRは深層防護（※2）を考慮した安全設計により、緊急避難・長期移住を不要とし、静的安全系による７日間のグレースピリオド（※3）を実現できるベースロード電源です。また、建設実績のあるABWR（改良型沸騰水型原子炉）を基本とすることで建設実現性と経済性を高めています。 二つ目は、プラント固有の高い安全性を持ち、多目的利用な可能な高温ガス炉です。この高温ガス炉は、高温蓄熱槽接続発電方式を採用することで、負荷変動（出力制御）を実現することが可能です。エネルギーの安定供給に向けて 原子力事業では、原子力発電所の建設・メンテナンス・安全対将来エネルギーへの取り組み 将来の安定的なエネルギーの供給と、負荷変動にも対応できる無東芝エネルギーシステムズは、エネルギーを「つくる」、「おくる」、「ためる」、「かしこくつかう」ための機器・システム・サービスを提供しています。その中で、パワーシステム事業部では原子力・火力・水力・地熱など、エネルギーを「つくる」観点から社会・産業の基盤を支え、将来のエネルギーの開発や、関連技術の応用による新たな事業分野への取り組みを進めています。エネルギーは私たちの生活に欠かすことのできない資源です。私たちは、将来の世代まで安心して暮らせる社会を築くことを目指しています。パワーシステム事業部
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