デジタルサイネージ・業務用ディスプレイ導入事例企業三井不動産レジデンシャル株式会社 様

「ご家族や地域社会とのコミュニケーションを活性化する一つのカタチとして、シェアードボードを選びました。」

三井不動産レジデンシャル株式会社 山口 孝治 様 小林 真一朗 様

受付横の「シアタースペース」では、グローバルに展開する様々な製品や事業内容をまとめた映像を再生。簡単なプレゼンや打ち合わせも行われる場所のため、ディスプレイを使って会社紹介をする機会も多い。

三井不動産レジデンシャル株式会社 様

三井不動産レジデンシャル株式会社/左:山口 孝治 様/右:小林 真一朗 様
三井不動産レジデンシャル株式会社
左:山口 孝治 様
右:小林 真一朗 様

2005年設立の住宅分譲・販売受託事業を営む企業。
住宅分譲事業では、中高層住宅事業と戸建住宅事業のふたつの事業があり、お客さまと接する、販売・契約コンサルティング・アフターサービスを起点に、用地取得・企画開発・品質管理まで、一貫して手がけている。
デベロッパー・商社・建設会社などが事業主となる全国のマンション・戸建住宅などの新築物件の販売受託事業でも、三井不動産グループの総合力が活かされている。

導入商品

Android搭載24型タッチディスプレイを、モデルルームに導入した目的と効果
Shared Board × 三井不動産レジデンシャル 様

導入の目的

左からShared Boardのインフォメーションボード、コルクボード、カレンダー画面の一例
左からShared Boardのインフォメーションボード、コルクボード、カレンダー画面の一例

家族のコミュニケーションが活性化できるのではないかと思い、Shared Boardを採用しました。

今回、家族の関係性の深化をテーマとしており、2015年4月にオープンした「パークシティ武蔵小杉 ザ ガーデン タワーズイースト」のモデルルームを企画する際、Shared Boardを置いてみたいと思いました。

ご家族のコミュニケーションや、マンションや地域のコミュニティの活性化のための提案の一つになると感じたからです。例えば、リビングの壁に絵画のように掛けておき、ご家族のコミュニケーションの場になる。メッセージボードとして、家族のさまざまな情報の起点となる、私どもにはこのようにお客様にご提案したいコミュニケーションのカタチがありました。Shared Boardであれば、家族の思い出の写真をインテリアとして使う、またコルクボードやカレンダーなどのアプリケーションを活用することができる。これらをお客様にご提案することができる、これは面白いなと感じました。

将来的には、ウェアラブル端末とリンクさせ、健康状態の見える化を行うなど、今後が楽しみです。もちろん、表示内容により部屋のインテリア性を高めることができると感じたことも選択の決め手の一つです。

キッズコーナーでのデジタル絵本端末としても
私どものマンションギャラリーには、お子様連れのお客様にもごゆっくりモデルルームをご覧いただけるよう、お子様をお預かりする施設を設けております。ここで、お子様に楽しんでいただくためのデジタル絵本としても使用(注1)しています。先進性と多機能な用途も、Shared Boardの魅力ですね。

導入の効果・活用方法

左からダイニング、キッチン、キッチン、(近接) 左から子供部屋、キッズスペース
左からダイニング、キッチン、キッチン、(近接) 左から子供部屋、キッズスペース

マンションギャラリーのさまざまなシーンに合わせて、4台のShared Boardを導入します。

  • リビングの壁に掛けた、情報コミニュケーションボードとして。
  • 子供部屋での知育、教育ツールとして。
  • ヘルスケア情報を写し出す鏡として(これは鏡面仕上げの加工をしています(注2))。
  • キッズルームのデジタル絵本として(注1)。

また、Shared Boardは実際にお客様へ、オプション品として販売を行います。近未来のものとして、お客様にどう受け入れられていくかも、とても楽しみですね。

  • 注1:業務用向け販売のみの機能で、一般販売には対応していないため、マンション購入者向けオプション品として販売するShared Boardには搭載されていません。
  • 注2:鏡面仕上げ加工はShared Boardの標準仕様には含まれておりません。お客様のご用途に応じたカスタマイズも別途有償での対応を検討いたします。
「Shared Board TT301」導入のメリット
1さまざまな用途に使える汎用性、拡張性。
2ご家族のコミュニケーションや地域コミュニティ情報の起点となる程よいサイズやシンプルで上質なデザイン。
  • Androidは、Google Inc.の商標です。
  • その他の本文に記載されている社名・商品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。
  • この記事は2015年6月4日公開当時に取材した内容を元に構成しています。記事内における数値データ、会社名、組織名、役職などは公開当時のものです。
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