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NUMBERS

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売上高

2022年度
従業員数

2023年4月
男女比率

2023年4月
地域別駐在者数

2023年4月
直近入社者の定着率

対象：過去3年の新卒者
勤続年数

2023年4月
職種別の比率

2023年4月
所定労働時間

2023年度
年間休日日数

2024年度
有給休暇
年間平均取得日数

2022年度
有給休暇
年間平均取得率

2022年度
女性育児休職取得率

2022年度
在宅率

2023年12月現在

WORK SYSTEM

勤務制度

- 勤務時間短縮
  
  育児や介護を理由に１日２時間を限度に所定労働時間を短縮できる制度です。
- フレックスタイム制
  
  業務効率の向上およびゆとりある生活の実現に向けて、フレックスタイム制を導入しています。
- 定時退社
  
  原則として、毎週水曜日は「定時退社」を実施しています。
- 在宅勤務制度
  
  業務効率化と働きがいの向上を目的として、在宅勤務制度を導入しています。

休暇制度

完全週休2日制
(土、日、祝日)
年次有給休暇

所定労働日に休養の目的で付与される休暇です。入社年度は23日付与され、2年目以降は24日付与されます。
（内、一斉年次有給休暇5日含む）
時間単位年休

1時間単位で取得でき、1時間を超えて取得する場合は15分単位でも取得することができます。
ステップアップ休暇

勤続5年ごとに5日の休暇が付与されます。
ワイドプラン休暇

未取得となっている休暇のうち最大４日、毎年積み立てが可能です。(積立日数の上限は20日)
その他休暇

赴任休暇、生理休暇、妊娠保護休暇、看護休暇、介護休暇、裁判員休暇、ライフサポート休暇（忌引・結婚等）があります。

子育て支援

- 産前産後休業
  
  出産予定日の８週間前から出産後の8週間、産前産後休業を取得することができます。
- 育児休職
  
  育児のためにお子さんが満3歳になるまでの期間、長期の休職を取得することができます。男性、女性ともに利用できます。法律で定められている最大２年よりも長期の休職を取得することができます。
- 育児短時間勤務
  
  お子さんの小学校卒業まで勤務時間を短縮することができます。
- 産後パパ育休制度
  
  お子さんの出生後8週間以内で最大4週間取得することができます。

WELFARE

福利厚生

- 住宅・家賃費補助
- 住宅維持管理費用および家賃の一部を補助する制度です。
- 社宅
- 勤務地近隣の物件を手配し、社宅として提供します。
- 健康診断
- 社員の快適なライフワーク実現のために各種健康診断を実施しています。
- 社会保険
- 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
- 安心・安全への備え
- 団体保険（生命保険、医療保険）、弔慰金・見舞金
- 財産形成
- 財形貯蓄、積立年金、企業年金制度、確定拠出年金制度

EMPLOYEE DEVELOPMENT

人材育成

当社は、「社員一人ひとりが活きる時に会社も活きる」との考えのもと、社員の育成を支援し、すべての社員に能力伸長と自己実現の機会を提供しています。

東芝グループの人材育成はOJT（On the Job Training）を基本としながら、それを補完する各種教育プログラムで構成されます。従業員が共通して持つべきベースを確立するための東芝人教育をはじめ、新入社員から経営幹部の教育にいたるまで、個々のニーズとキャリア特性に対応できる充実したプログラムを用意しています。

研修の区分
概要
一般教育
共通ベースであるビジネススキル、コミュニケーション、リーダーシップ、コンプライアンス等について、知識の習得と実践スキルを学びます。
グローバル研修
グローバル人財（＝自国／地域の業務だけでなく、グローバルな東芝グループまたはステークホルダーとの直接的なコミュニケーションを取り、異文化を受容しながら業務を遂行できる人財）を育成するための教育です。
節目研修
入社時、資格昇格時、あるいは管理職に新たに任命されたときなど、ステップアップの節目に必ず受講しなければならない教育。それぞれの立場で最低限身につけておくべき知識、スキルを習得し、立場に応じた役割を担えるようになることを目的に行います。
職能別研修
職種別にそれぞれの社員のキャリア段階に応じて、必要な知識・スキルの習得を目的として実施する教育です。
経営人材研修
東芝グループの経営幹部候補者・将来のリーダー候補者を育成する選抜型の教育です。

東芝グループ共通の教育に加え、独自の教育プログラムをラインアップしています。半導体の原理など初歩的なことから、応用・実践的な内容までそれぞれのスキルに合わせた網羅的な教育プログラムにより、確実に技術力向上が図れます。また、国内外問わず活躍できる人材の育成にも注力しており、グローバル研修プログラムも実施しています。座学のほか、e-learningやVideoを活用したVideo e-learningにより、場所・時間を選ばない教育環境を提供します。