ライフステージ 結婚
結婚は、人生の優先順位やお金の流れが大きく変わる節目です。これまで個人で完結していたリスクが「ふたりの生活」に影響するようになり、備え方も「個人から家族」に組み替える必要があります。ここでは、結婚後に押さえておきたい考え方と、保険の見直しのポイントをまとめます。
この記事のポイント
- ①家計や考え方が大きく変わるタイミング。
- ②ライフイベントが続く可能性も考慮。
- ③まずはお互いが入っている保険の確認から。
なぜ保険について考える必要があるか
家計が二人分になる
住居費や光熱費、食費は共同化で効率化できる一方、片方の病気や事故がもう一方の生活に直結します。入院や休業で収入が減ると、家賃やローン、固定費の支払い継続が課題になります。結婚前の「自分にだけ合った保障」では、世帯全体のキャッシュフローを支えきれないことがあります。家計をひとつの財布として捉え、万一の時に生活水準を守れるかを基準に見直すことが大切です。
役割分担や収入が変わる
共働きか単一所得か、扶養に入るか、育休を取るかなどで万が一の際に必要な金額は変わります。例えば、共働きなら収入源が二人分ありますので「どちらが休んでも家計が回るか」という観点が重要です。片働きや時短勤務の場合は、稼ぎ手に万が一があった際の生活費・住宅費の穴をどう埋めるかが焦点になります。役割が変わる節目（転職・産休育休・復職）ごとに前提を更新しましょう。
ライフイベントが続く
新居の契約、車の購入、出産・育児、住宅購入など、まとまった支出や新たなリスクが続きます。保険は「必要な期間に、必要な範囲だけ」整えるのが基本。過不足のない設計も重要ですが、必要なタイミングに備えて事前に準備を行うことも重要です。
備えておきたいリスク
まず、「公的保障で足りる部分」と「民間の保険で補う部分」を切り分けます。次に、独身時代の契約はお互いに見せ合って受取人・保障額・期間・特約の妥当性を点検しましょう。結婚に伴って改正や住所変更、口座の変更などが発生する場合はまとめて変更手続きを行っておくと先々のトラブルや払い忘れを防ぐことができます。
病気・ケガのリスク
医療費は公的医療保険で自己負担が一定水準に抑えられるものの、入院に伴う差額ベッド代や食事代、通院交通費、休業による収入減は自己責任で準備しておく必要があります。パートナーに迷惑をかけないよう、自身の掛けている保険の内容を確認しておきましょう。
万が一のリスク
残された配偶者（や将来の子）の生活費、住居費、教育費、葬儀費用をどの程度カバーするかが軸となります。もし、結婚を機に住宅を購入し住宅ローンを組む場合は、団体信用生命保険に加入すると思いますので、住宅費用は考慮せず残されたご家族の生活費を中心に考えることになります。
また、保障内容の見直しが必要なくても結婚による改姓によって名義変更が必要になったり、受取人を配偶者に変更が必要になる場合もありますので、該当する場合は忘れずに手続きを行いましょう。
くるまのリスク
運転者が二人になると、運転者限定条件や年齢条件の見直しが必要な場合があります。対人・対物賠償は高額化リスクを踏まえ原則「無制限」を基本に、人身傷害保険で同乗者や歩行中の事故も含めて世帯を守る設計が安心です。
記名被保険者や等級の引継ぎ、複数台の割引、ドラレコ連動や弁護士費用特約の付帯など、家族構成に合わせた最適化で実質負担を抑えられます。
住まいのリスク
賃貸にお住まいであればまず家財保険について考えましょう。結婚とともに同居することになるのであれば、家財も二人分になりますので、火災・水濡れ・盗難への補償範囲、家財の保険金額が世帯合算の持ち物に見合っているかを点検します。
持ち家の場合は建物の火災保険に加え、地域の災害特性を踏まえて水災や地震保険を検討します。免責金額や支払限度の設定次第で保険料と自己負担のバランスが変わるため、家計の許容度に合わせて調整を行いましょう。
家財の補償であれば、せいかつ保障に特約として付帯することもできます。持ち家の場合には団体扱いの火災保険をご案内することができますのでご相談ください。
その他のリスク
日常生活の賠償リスクに有効な個人賠償責任の補償は、東芝保険制度せいかつ保障をはじめ、自動車保険や火災保険に付帯することができます。ご注意いただきたいのは、複数の保険に付帯していても重複して保険金が支払われることはありませんので「どれかひとつ」に付帯するようにしましょう。
新婚旅行など特に海外に旅行される際は、お手持ちのクレジットカードの補償も確認しつつ、高額になりがちな海外での治療に備えて海外旅行保険も検討しておくとよいでしょう。
